あらゆるビジネスがITで成り立っているといっても過言ではない現在、一時的にでもシステムが稼働を中断することは許されません。その高度なビジネス継続性を確保する上で必須となるのが、地震や津波、洪水などを想定した災害対策です。データセンターが10日間停止した企業のうち93%が１年以内に倒産しているという調査報告もあり、自社の災害対策の体制を常に見直す必要があります。この課題解決にヴイエムウェアのSDDCプラットフォームが大きく貢献します。
これからの災害対策は仮想化が必須
災害対策への基本的な取り組み
巨大地震や津波などの激甚災害の被害は広域に及ぶことから、災害対策では本番システムを運用しているデータセンター（プライマリサイト）からできるだけ遠くに離れた場所に、バックアップ用のデータセンター（セカンダリサイト）を設置することが基本となります。両データセンター間で常に同期をとりながらデータを保持することで、仮にプライマリサイトが全壊した場合でも、セカンダリサイト側で迅速にシステムを復旧してビジネスを継続することが可能となります。
災害対策を妨げる要因とは
災害対策の目標を定める上で必ず考慮しておかなければならないのが、RPO（Recovery Point Objective）とRTO（Recovery Time Objective）という２つの指標です。RPOは過去のどの時点までのデータを保護して復旧するのかという目標値。一方のRTOは災害発生によるシステム停止からどれくらいの時間内で業務を復旧させるかという目標値です。
当然のことながら、RPOもRTOも可能な限り「0（ゼロ）」に近づけていくことが理想となります。ただし、そのぶん災害対策の仕組みは複雑化していき、初期コストや運用コストが膨らんでいきます。裏を返せば、この複雑化する運用や高騰していくコストが災害対策を妨げる要因となっています。
効率的な災害対策への現実解となる仮想化
いかにしてより効率的な災害対策を実現し、運用の簡素化やコスト低減を図ることができるか――。まずは保護対象のシステムやデータを運用しているインフラそのものをシンプル化する必要があります。
その現実解となるのが仮想化です。ヴイエムウェアが提供するVMware vSphere（サーバ仮想化）、VMware vSAN（ストレージ仮想化）、VMware NSX（ネットワーク仮想化）などのソリューションを組み合わせてSDDC（Software-Defined Data Center）プラットフォームを構築することで、プライマリサイトとセカンダリサイトの間で一貫した管理手法やツールを適用し、RPOやRTOの目標値とコストのバランスの取れた災害対策を実現することができます。